EV(電気自動車)関連銘柄に新たな一社が登場！？
最近の相場を見ると、長期的に物色されているテーマといえばEV(電気自動車)関連ですね。
電気自動車が注目されるキッカケは様々ですが、世界規模で見るなら先月の米大統領選でバイデン氏が当選確実となったことは一つのキッカケとなったのではないでしょうか。
バイデン氏は、2050年までの温室効果ガス排出量実質ゼロ達成を目指しており、トランプ氏が脱退した「パリ協定」へ早期に復帰する方針を示しています。
パリ協定とは、2020年以降の地球温暖化対策の国際的な枠組みであり、世界の平均気温上昇を産業革命前と比較して、2℃より充分低く抑え、1.5℃に抑える努力を追求することを目的にしています。
もちろんパリ協定に参加する日本も同様の取り組みをしており、菅首相は所信表明演説で2050年までに二酸化炭素など温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする方針を示しました。
この目的のため、パリ協定の下で国際社会は、今世紀後半に世界全体の温室効果ガス排出量を実質的にゼロにすること、つまり「脱炭素化」を目指しているのです。
そこでEV(電気自動車)の登場です。
従来のガソリン車と違って二酸化炭素を排出しないEVは、現在、世界中の自動車業界が開発を急いでいます。
今の車社会にとって自動車に欠かせませんし、なにより非常に大きな市場規模をもつ自動車産業が関与するとなれば、自然とその妙味を感じることでしょう。
これまでにも様々な銘柄が注目され株価を上昇させてきましたが、本日は少し意外な銘柄が注目されています。
それは、エブレン(6599)です。
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【6599】エブレン
エブレンは半導体製造装置向けを中心に、産業用電子機器や工業用コンピュータの設計・製造を専門とする会社です。
今年6月にジャスダック市場に上場した、比較的、最近のIPO銘柄でもあります。
そんな同社ですが、5つある事業分野の中で最も大きな売上高しを占める「電気計測器」に対する期待や思惑から本日は買いを集めているようです。
同社によると、欧州や中国が国家戦略としてEV(電気自動車)の国内普及率の上昇を目指している事に伴い、搭載されるパワーデバイス(トランジスタ、サイリスタ、コンデンサ、ダイオード等)の需要が大幅に増加した為、パワーデバイス検査機器への設備投資が想定通りに増加。
検査・計測機器に関しては、引き続きEV(電気自動車)に搭載されるパワーデバイス用検査
機器や、各種装置の IoT 化に向けた設備投資が継続されると見込んでいるとのことで、本日は10%以上の上げ幅が確認されています。
EVといえば、これまで古川電池(6937)やニッポン高度紙工業(3891)、小田原エンジニアリング(6149)など様々な関連銘柄が対象となり人気を集めていましたが、本日の反応からエブレンも同テーマ株の一角として今後人気を集めていくかもしれません。
電気自動車は息の長いテーマなだけに、今後も継続してチェックしてみるのも良さそうですね。
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