スイング注目株・仮想通貨関連株はスイング向き銘柄が多数存在?!

スイング注目株・仮想通貨関連株はスイング向き銘柄が多数存在?!

スイング注目株・仮想通貨関連銘柄 【8698】マネックスグループ

マネックスグループチャート画像

時価総額:120,019百万円
年初来高値:735円(18/05/08)
年初来安値:138円(18/01/04)

2018年1月に不正アクセスにより仮想通貨NEMが流出した事件で、部分的にサービスを停止していたコインチェックが「新規口座開設」「一部仮想通貨の入金・購入」を再開した事を発表、それに付随してマネックスグループが好感買いされ、動意付いていたようです。

コインチェックが再開するサービスは新規口座開設の他、ビットコイン(BTC)、イーサリアムクラシック(ETC)、ライトコイン(LTC)、ビットコインキャッシュ(BCH)などの購入です。仮想通貨市場が下落する発端となったコインチェックがサービスを再開する事となれば、マネックスグループの他にも仮想通貨事業へ参入を表明している企業にとっても大きな追い風になるかもしれませんね。

2018年は仮想通貨事業参入を表明する企業が多数

ビットコイン画像

2018年は仮想通貨業界にとっては苦難の年になったと言えます。1月に発生したコインチェックの仮想通貨流出事件の他にも2018年9月に約70億円相当の仮想通貨が流出した仮想通貨交換所ザイフの事件もありました。

これだけ不祥事、事件が重なったにも関わらず、IT大手企業や他業種からの仮想通貨事業への参入表明が相次いでいます。それだけ多くの企業が「仮想通貨事業」「ブロックチェーン技術」に対して将来性を強く見込んでいるからかもしれません。

無料通話アプリを展開するLINE(ライン)は、独自の仮想通貨「LINK(リンク)」の取り扱いをグループ会社が運営する「BITOBOX」で開始する事を発表、大きな注目を集めました。他にも楽天が仮想通貨交換業者「みんなのビットコイン」を買収、ヤフー(Yahoo!)は仮想通貨交換業者の「ビットアルゴ取引所東京」に出資するなど、仮想通貨事業参入の動きが活発化しています。

勿論、大手IT企業だけではなく他業種から仮想通貨事業への参入を表明する企業が続々と出ている点も注目が集まりますね。

仮想通貨事業へ参入を発表している関連銘柄

【2144】やまねメディカル

2018年6月株主総会で定款の一部を変更「仮想通貨の交換業及び仮想通貨に関する販売所・取引所の運営、管理」を事業目的に追加

【2489】アドウェイズ

2018年6月株主総会で定款の一部を変更「仮想通貨関連業務」「ブロックチェーン技術を利用した業務」「資金決済法に基づく仮想通貨交換業」を追加

【3807】フィスコ

仮想通貨交換所「ザイフ」の事業譲受する事を決定

【3845】アイフリークモバイル

2018年6月株主総会で定款の一部を変更「仮想通貨交換業」「金融商品取引業」など追加

【3823】アクロディア

仮想通貨マイニングファームの設営を発表

【3994】マネーフォワード

ブロックチェーン・仮想通貨に関するメディア事業と仮想通貨交換所運営の子会社を設立

【6177】AppBank

ゲームや動画コンテンツ上で仮想通貨を配布するプラットフォームの提供開始

【7860】エイベックス

2018年6月株主総会で定款の一部を変更「仮想通貨交換業」や「有料職業紹介業」などを追加

仮想通貨関連銘柄はスイング投資向き?!

仮想通貨関連で一気に急騰した銘柄といえば、やはり【3825】リミックスポイントではないでしょうか。リミックスポイントは仮想通貨取引所「ビットポイント」を運営した事で一気に急騰した事を覚えていらっしゃる方も多いと思います。2018年5月に同社が発表した決算では18年3月期の連結経常利益が前の期比【560倍】と異次元の決算発表を行い、大きな話題を集めましたね。

つまり、他業種からでも仮想通貨事業へ参入すれば「相当儲かる」と言った思惑から、多くの企業が仮想通貨事業への参入を表明したのかもしれません。

他にも仮想通貨事業への参入を発表した【2144】やまねメディカルが一気に急騰したように、材料が出れば数日間から数週間に渡って急騰し易い傾向があるのが仮想通貨関連銘柄です。これは正しくスイング投資向きのテーマ株と呼べるのではないでしょうか。

スイング注目株・仮想通貨関連銘柄 【2144】やまねメディカル

やまねメディカルチャート画像

※仮想通貨事業参入を発表して一気に動意付いた【2144】やまねメディカルは一時【株価4.8倍】まで急騰

時価総額:5,733百万円
年初来高値:975円(18/06/04)
年初来安値:208円(18/01/04)

但し、金融庁が仮想通貨取引所「ザイフ」がハッキング被害で、運営するテックビューロが自己資金で利用者に補償出来なかった事を問題視しています。

それを受けて仮想通貨交換業協会の自主規制の原案をまとめ、仮想通貨の盗難リスクに備えて預金や国債など安全資産の保有を義務づける方向で検討しているそうです。これにより仮想通貨市場が健全化される事となれば、これから参入する企業にとってもプラスになる筈。

また世界的には、現在アメリカ証券取引委員会(SEC)において、ビットコインのETF申請が行われています。現段階ではまだ承認はされていませんが、これがもし近い将来に承認される事となれば、状況は一変する可能性があります。機関投資家や大口の投資家が仮想通貨市場へ参入する可能性が高いからです。そうなった時の為にも仮想通貨関連銘柄は予めチェックしておいた方が良いでしょう。特に値動きの軽そうな銘柄が多いので、これから先数年に渡って何度もチャンスが来そうな分野だと思いますよ。

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